世界水素ビジネス 全体動向編

COVID-19の次は、地球温暖化に向き合おう

パリ協定を持ち出すまでもなく、2050年に⽔素ベースの社会が実現できていなければ、温暖化が進み地球は悲惨な状態に陥っているだろうことに異論はないでしょう。⽇本の⽔素基本戦略によれば、2030年には海外から⽔素の輸⼊が始まり、原発1基分相当の発電が⾏なわれることになっています。燃料電池⾞に換算すると年間500万台分を賄える、⼤量の⽔素を運んでくるわけです。そうなれば、⽔素コストが下がり、普及に弾みが付くことは理解できます。では、それまでの間、どの様に技術を磨いていけばよいのでしょうか。これまで明確な指針は示されて来ませんでした。
本レポートでは、まず温暖化対策のために⽔素利⽤が避けて通れないことを解説します。次に、国内サプライチェーンを想定して試算した「⽔素コスト」を物差しに、⽔素が街中に普及するためのシナリオを提⽰します。また、⽔素の利活⽤で⼀歩先を行く欧⽶豪の企業やプロジェクトの取材を通し、世界の本気度を展望します。次世代エネルギーとして⽔素に⼤きく踏み出した中国に関しては、その実像を明らかにすべく現地有⼒シンクタンクとの共同研究を行ないました。さらに、⽔素社会を構成する広範囲にわたる関連技術を網羅し、これらをわかりやすく解説。特に、既存技術を置き換えるゲームチェンジャーとなり得る“⼈⼯光合成”については、そのプロジェクトリーダー⾃らが詳説しています。