1928年創業。石炭の卸売りから始まり、現在は日本とベトナムを拠点に、「エネルギー」「住宅設備機器」「空調設備工事」「情報システム」「樹脂エレクトロニクス」「化学品」の6つの分野で多岐にわたる事業を展開。
お客様の多様化・複雑化する課題に対して、「総合商社の自由×メーカーの創造力」で多面的な解決策を提案している。また、総合商社として自由に社員の意見を聞く文化や、多種多様な個性を受け入れ新しいことにチャレンジする姿勢を重んじる風土がある。
今後は異なる6つの事業を掛け合わせた新しいビジネスを創る動きも加速させており、事業部門の垣根を越えた仕事がますます増える中で、特に若手社員には失敗を恐れず、柔軟な発想で新しいビジネスを創っていくことを期待している。
多彩な事業と個性あふれるチームの中で、自分ならではの強みを存分に発揮できる人材を育成するため、内定者を皮切りに階層別・目的別の豊富な研修を実施している。


- お話を伺った方
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三谷産業株式会社人事本部 人材開発部 研修課長上野 淳さま
新聞が主軸になっているからこそ「使える言葉が増える」「適切な使い方ができる」
-御社には、様々な研修をご利用いただいています。その年によってもプランが異なるとは思いますが、まずは日本経済新聞社グループの研修をご採用いただいている理由をお伺いできますか。
社会人が共通して読んでおり、情報ソースとして利用している日本経済新聞を活用した研修であること、それが一番の理由です。日経新聞に載っている言葉や単語などは社会人として話をする中で必要になってきますので、入社前の内定者の段階から利用しています。日経新聞への信頼があるというのも理由の一つです。日経新聞の主催する研修を採用してよかったことは、適切な表現ができるようになるというところです。使える言葉が増えると同時に、適切な使い方ができるようになることが大事だと思っています。
-内定者研修をはじめとして御社の研修スケジュールを教えてください。
当方で日本経済新聞社グループの研修を実施しているのは、若手中心となります。
内定者向けに継続的に利用しているのがオンライン研修の「ラングリット」です。入社前に、各自でビジネスの基本的なことを学んでもらいます。
入社直後は3週間ほどかけて集合研修を行い、その後は部門ごとに実践に向けた研修を行います。 約半年後の11月ぐらいを目途に、1年目のフォローアップ研修と、2年目と3年目の社員を対象に人事主催の研修を行います。その人事主催の研修において、日本経済新聞社グループの研修を利用しています。
過去には、元新聞記者の方が講師の「日経経済知力研修」のカリキュラムで、ビジネス文章力の研修も行いました。内定者向けの「ラングリット」のほかに継続的に利用しているのは、入社2年目の社員向けの「日経TEST」です。「日経TEST」は点数で評価するのではなく、自分はまだまだ知らないことが多いのだと認識し、改めて新聞を読むきっかけにしてもらいたいということが、実施している一番の目的です。
「新聞は読んだ方がいいんだな」 と気付き、 新聞に書かれている話題が、お客様との対話に出たときにちゃんと理解できた
-内定者の方に「ラングリット」をご利用いただいて、入社前までに感じた変化があれば教えてください。
今は小学生のころからパソコンを使用している時代なので、ソフトの操作スキルのような研修をやってもあまり意味はないだろうと思っていました。
現場にアンケートをとった結果、「仕事で使う言葉がなかなか通じない」「新聞を読む習慣がない」などの声が多く聞かれましたので、御社に相談させていただきました。
「ラングリット」を取り入れたことによって、まず本人は入社後に「新聞は読んだ方がいいんだな」と気付けるようになり、新聞を読むことを習慣にした結果、「新聞に書かれている話題が、お客様との対話に出たときにちゃんと理解できた」という実感が持てるようになっていると思います。
若手社員は商談議事録を作ることが多いのですが、「お客様が何を言っているのかわからない」ということは確実に減っています。議事録を作るためにメモを取っていても、「この人は一体何の話をしているのだろう」と思った瞬間に手が止まってしまった、ということは無くなってきたようです。そのあたりは、受け入れる既存社員側にも入社してきた側にも「ラングリット」を採用したメリットがあったと考えています。
-入社後はみなさんに新聞や電子版をお読みいただいているようでうれしいです。
今は紙の新聞より電子版が多いですね。
「ラングリット」や「日経TEST」を経て、「自分は物事をこんなにも知らないんだ」と気付くからこそ、2~3カ月遠ざかってしまった人もまた読み始めたりしているようです。
「新聞を読んでね」とこちらが言ってもなかなか読まないので、やはり自分から気付いてもらいたいと思っています。
-御社は階層別にもかなり充実した研修を実施されていますが、何かお悩みは感じていらっしゃいますか。
研修はやはり研修でしかないというところでしょうか。きっかけを与えることしかできない、方法論を伝えることしかできないので、それをどう現場に落とし込んでいくのかが難しいですね。
現場で起きている事象に対してどういうことをすればいいのかというところまで伝えるのは無理なので、現場に戻ったときに今日気付いたことをすんなりと生かせるようになるにはどうしたらいいのか、といつも考えています。
あとは、伝え方ですね。30人~40人いても腑に落ちる伝え方は一人一人違いますので、同じことでも3回~4回言葉を変えて言い直すなど工夫をしています。それを外部の講師の方にお願いするとなると、今度は時間も限られているので、時間との戦いにもなります。どんなにいいカリキュラムでどんなにいい講師で、どんなにいいテキストがあっても、こちらが研修で学んでほしいことが伝わらないと意味がないので、どのように伝えることが効果的なのかをいつも意識しています。
-今後の研修のあり方というのは、どのように考えていらっしゃいますか。日本経済新聞社グループの研修に期待することがあればそちらもお聞かせください。
研修のあり方は、インタラクティブにやりとりできるような対面型や、オンラインであれば少人数での演習が望ましいと考えています。ただし入社前から3年目に関しては、同期同士のつながりを形成する意味も含めて、集合研修を中心に考えています。それから先の目的別研修に関しては、自分が必要としているタイミングで学びたいものを学べるオンラインの研修を用意したいと考えています。真逆なのですが、アナログな昔ながらの集合研修を大事にしながらも、隙間時間を利用してオンラインで各自が継続的に学べるような体制も整えているところです。
ですので、日本経済新聞社グループには、このニーズにマッチするような短時間で学べるオンラインプログラムを充実させてくれることを期待しています。